3月12日は世界腎臓病デー！働き盛りのビジネスパーソンは知っておきたい、成人の8人に1人が慢性腎臓病という事実

３月12日の「世界腎臓病デー」を前に、２月18日都内でNPO法人日本腎臓病協会と協和キリンによる「慢性腎臓病（ＣＫＤ）」に関するプレスセミナーが開催された。当日は慢性腎臓病について、精力的に取り組んでいるＮＰＯ法人日本腎臓病協会の先生方が登壇し、疾患の解説と現状、予防の啓発について講演が行われた。

慢性腎臓病のあまり知られていない怖さとは？

最初に登壇した柏原直樹先生（ＮＰＯ法人日本腎臓病協会理事長、川崎医科大学副学長腎臓・高血圧内科学主任教授）は、慢性腎臓病（以下・ＣＫＤ）について、腎機能を表すクロアチンの数値が60未満、あるいはタンパク尿が陽性。どちらか一方、あるいは両方が３ヶ月以上、続くとＣＫＤと呼ぶことを解説。その疾患者数は非常に多いと語る。

現在、ＣＫＤと疑われるのは、なんと成人の８人に１人、およそ1300万人にも及ぶという。ＣＫＤは進行すると将来的に腎不全、さらに進行すると末期腎不全となり、人工透析治療に移行するリスクが高い。さらに知られていない怖さはと、柏原先生は言葉を続ける。

「ＣＫＤは脳卒中や心筋梗塞、最近では認知症のリスクにもなっていることが、わかっています。心血管死亡への影響は喫煙と糖尿病を合わせても９.１％ですが、ＣＫＤは10.４％と極めてハイリスクです」

なぜ、ＣＫＤの治療が進まないのか。「腎臓は何も言わない。非常に我慢強い臓器ということに起因しています」と、柏原先生は指摘する。

胃や腸や他の臓器と違い、腎臓は悪化するまで痛みなどの自覚症状はほとんどない。だから腎臓は常に過小評価されがちである。そこが問題点だと指摘し、日本腎臓病協会として、今後もＣＫＤの早期発見と早期の治療に寄与していくことを強調した。

国も腎臓疾患対策に本腰を入れている

20代～50代、1727例のアンケートを元に「慢性腎臓病に関しては、全体の半数程度の方しか認知されていない。特に若い世代には十分に伝わっていません」という発言は、次に登壇した岡田浩一先生（埼玉医科大学腎臓内科教授）である。

ＣＫＤが悪化すると腎不全に陥る、その先に透析治療がある。そのことの認知度はあっても、「慢性腎臓病の悪化に伴い、将来的に心血管系合併症に結びつくことを、認識している方は２割弱でした」と指摘。ＣＫＤはその重症度によって18段階に分けられ、医師の介入の仕方もそれぞれ異なることに言及し、今後の方針として「若年や健康意識の低い集団に対して、効果的な情報発信を行うことによる啓発が、ＣＫＤの早期発見、早期治療につながります」と、説いた。

次に登壇した福井亮先生（東京慈恵会医科大学腎臓・高血圧内科助教）は、2015～18年まで厚生労働省健康局難病対策課およびがん・疾病対策課に出向し、18年に発表した「腎疾患対策検討会報告書」を取りまとめたメンバーでもある。報告書に掲載された「かかりつけ医から腎臓専門医・専門医療機関への紹介基準」という、色分けされたわかりやすい表をスライドで紹介。これは福井先生がかねてより感じていた、健診を受けない人、健診で腎臓に異常が見つかっても、専門医にたどり着けない人を、なんとかしたいという思いから作成したものだ。